料金表(矯正治療)
子どもの時期からの矯正治療費用(例)
子ども・成長期の患者様は、歯の生え変わりを始め、顎の骨なども旺盛な成長発育の途中です。そのため、矯正治療も成長発育段階にあわせて2段階にわけて考えていきます。
成長期の矯正治療は様々な治療パターンが考えられます。お子様により、使用する矯正装置の種類や数は異なりますが「歯列矯正の開始前まで」の治療費用を下記のように設定しています。
また、永久歯列完成後に歯列矯正のみを行う場合と、あまり治療費用が変わらない料金設定としています。
第1段階の治療=歯列矯正が可能な時期になるまでの費用
| 税別での費用 | 消費税(5%) | 消費税込み | 備考 | |
|---|---|---|---|---|
| 初診相談 | 3,000円 | 150円 | 3,150円 | |
| 精密検査 | 30,000円 | 1500円 | 31,500円 | |
| 診断 | 15,000円 | 750円 | 15,750円 | |
| 基本技術料 (第1段階) |
250,000円 | 12,500円 | 262,500円 | 治療開始時から ご請求 |
| 成長期の装置料 |
50,000円 | 2,500円 | 52,500円 | 治療開始時から ご請求 |
| 処置調整料 | 5,000円 | 250円 | 5,250円 | 矯正処置時に 都度ご請求 |
|
基本技術料+装置料の315,000円は治療期間中の分割払いが可能です。 21回払いとした場合毎回のお支払例は15,000円(処置調整料別)です。 |
- ※通常、第一段階の治療後に第二段階として歯列矯正が計画されます。
- ※処置料、保定観察料には、矯正処置時のPMTCを含みます。
- ※緊急の処置でご来院の場合の処置料はかかりません。
- ※患者さまの過失による破損・紛失による再製作は実費に基づき申し受けます。
- ※将来の消費税率の変化により、治療費総額は変化する可能性があります。
- ※永久歯列期の歯列矯正から矯正開始した場合の費用はこちらです。
第2段階としておこなう歯列矯正の費用例
基本技術料の一部を第1段階でお支払いただいておりますので、この部分が減額となります。
| 税別での費用 | 消費税(5%) | 消費税込み | 備考 | |
|---|---|---|---|---|
| 再検査 再診断 |
15,000円 | 750円 | 15,750円 | |
| 基本技術料 (第2段階) |
200,000円 | 10,000円 | 210,000円 | 治療開始時から ご請求 |
| 装置料 (頬側の場合) |
280,000円 | 14,000円 | 294,000円 | 治療開始時から ご請求 |
| 保定装置 | 30,000円 | 1500円 | 31,500円 | 保定開始時に ご請求 |
| 処置調整料 | 5,000円 | 250円 | 5,250円 | 矯正処置時に 都度ご請求 |
| 保定観察料 | 5,000円 | 250円 | 5,250円 | 保定観察時に 都度ご請求 |
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基本技術料+装置料の504,000円は治療期間中の分割払いが可能です。 21回払いとした場合毎回のお支払例は24,000円(処置調整料別)です。 |
- ※上記治療費は一般的な治療パターン(上下全体の治療)での標準の費用です。
- ※舌側矯正やインビザラインなど審美的装置をご希望の場合、規定の追加費用がかかります。
- ※処置料、保定観察料には、矯正処置時のPMTCを含みます。
- ※緊急の処置でご来院の場合の処置料はかかりません。
- ※インプラントアンカレッジ等特殊矯正装置の追加、抜歯等矯正治療に関連しての一般歯科処置などは別途費用がかかります。
- ※患者さまの過失による破損・紛失による再製作は実費に基づき申し受けます。
- ※将来の消費税率の変化により、治療費総額は変化する可能性があります。
- ※永久歯列期の歯列矯正から矯正開始した場合の費用はこちらです。
詳細は初診相談にてご説明いたしますので、ご不明の点はお尋ねください。
医療費控除の計算例
年間の医療費が30万円の場合の目安(H.22.4現在)です。確定申告時に医療費控除を申請されることにより、実質の治療費はさらに低くなります。
| 控除後の 所得金額 |
所得税率 | 所得税の低下分 | 住民税の低下分 | 実質の治療費 |
|---|---|---|---|---|
| 195万円以下 | 5% | 最大 約1万円 | 最大 約2.2万円 | 約27万円 |
| 195万円を超え 330万円以下 |
10% | 約20000円 | 約20000円 | 約26万円 |
| 330万円を超え 695万円以下 |
20% |
約40000円 | 約20000円 | 約24万円 |
| 695万円を超え 900万円以下 |
23% | 約46000円 | 約20000円 | 約24万円 |
| 900万円を超え 1,800万円以下 |
33% | 約66000円 | 約20000円 | 約22万円 |
| 1,800万円超 | 40% | 約80000円 | 約20000円 | 約20万円 |
医療費控除の対象となる年間の医療費から10万円(または所得金額の5%との少ない方)を超えた分が[課税対象額]から差し引かれます。
その結果、所得税と住民税の金額が下がります。
実際に税金がどのくらい安くなるかは所得税率により異なります。
詳しくはお近くの税務署にもお尋ねください。

